月間400万ユーザーの子育て情報メディア「KIDSNA」（キズナ）を運営する株式会社ネクストビート（東京都渋谷区、代表取締役：三原誠司）はKIDSNAで保育士プロアドバイザー制度を開始します。12月時点では、KIDSNA編集部が選んだ150名の保育士がプロアドバイザーとしての活動を開始し、順次人数を拡大していきます。保育士としての専門知識、日々保育の現場でさまざまな月齢・個性のお子さまと関わりを持つ経験を活かし、KIDSNAで配信するコンテンツにコメントを投稿していきます。情報氾濫する時代に、専門的知識に基づいた情報発信力を強化していきます。https://kidsna.com/magazine 過半数の保護者が保育士に子育ての悩みを相談する一方で、話す時間は「足りない」KIDSNAのSNSフォロワー対象にアンケート調査を実施したところ、保育園／幼稚園の先生に子育ての悩みについて相談をしたことがある方は半数を超えました。また、夫／妻、親、友人などプライベートなネットワーク以外での相談相手としては、保育園／幼稚園の先生が首位にくる結果となり、保護者から保育士・幼稚園教諭への信頼の強さを裏付ける結果となりました。一方で、保育園／幼稚園の先生と十分に話せていないと回答した方が4割弱にのぼるなど、コミュニケーションの機会が不足している実態もあります。過半数の57.4%の保護者が、保育園／幼稚園の先生に子育ての悩み相談をした経験がある、と回答しました。夫／妻、親、友人などプライベートなネットワーク以外での相談相手としては、保育園／幼稚園の先生が首位にくる結果になりました。保育園／幼稚園の先生と話す時間が「十分にできている／まあまあできている」という回答が半数の一方で、「あまりできていない／できていない」の回答も36.8%と、3人に1人以上の保護者が不足感を感じている結果となりました。 保育士は、子どもだけでなく親にとっても先生保育園／幼稚園の先生に子育ての悩みについて相談して「良かった」と思った経験談を募ったところ、子ども・子育てのプロならではの対応やアドバイスに支えられたというエピソードを多数お寄せいただきました。（頂いたコメントの一部をご紹介）●「相談して、自分の話した事を否定せず、全て肯定してくれて安心した」（青森県、30代、女性、専業主婦、1歳児と4歳児のママ）●「保育士の友人がいます。子育ては私のほうが先輩だけど、経験値は友人のほうがずっと先輩。たくさんの子どもたちを見てきているので。私にとっては大きな悩みも、保育士友人にとっては「よくある」悩み。そんなの全然大丈夫、と言われるだけで、救われる。 例えばおむつ卒業。その時はその悩みでしんどかったけど、「いつか必ず取れるから」。子どもが成長した今はその通り、という感じだけど。子が小さい時って、目の前のことしか見えなくて、いっぱいいっぱいだった気がする。 だから、人の意見、子育て先輩の意見に救われる。それだけ子育てに一生懸命だったってことなんだと思うけど」（埼玉県、30代、女性、6歳児以上のママ）●「食べムラが激しいので相談したところ、みんなそんなもんですと言う言葉には安心しました」（東京都、30代、女性、1歳児と2歳児のママ）●「沢山の子どもを見てきたからこそのアドバイスをしてくれるのですごく頼りになって、初めての育児を支えてもらっています。子どもだけでなく親である私にとっても先生です」（神奈川県、30代、女性、3歳児のママ・妊娠中）●「預ける時間が長いと成長に支障が出ないかが当初心配であった。様々な成長したお子さんの事例をもとに話してくれて不安が解消されて元気が出た」（山梨県、30代、正社員、0歳児のママ） 社会課題化する保育士の離職、キャリアの多角化も必要幼保無償化で、子どもの預けやすさは改善が進む一方で、保育現場の就労環境改善の施策は進まない現状を課題視する声が上がっています。当社が行った調査でも、保育士の４割が「保育士の経験が活かせる別の仕事がしたい」と回答するなど、保育士の離職は社会課題化しています。当社は、創業時より、保育士の就職・転職支援サービス「保育士バンク！」に取り組んでおり、同サービスに登録する保育士は、累計13万人以上になります。2017年からは、保育士など有資格者100％のベビーシッターサービス「KIDSNA キズナシッター」を開始。2019年からは保育士の知見を企業の商品・サービスの客観的な評価に活用する「保育士認定サービス」を立ち上げ、企業向けに提供を開始するなど、保育士が活躍する場を広げています。KIDSNAでのプロアドバイザー制度も、記事へのコメントにとどまらず、対面での保護者とのコミュニケーション機会など、順次保育士の方々にご活躍頂く場を広げていきたいと思っています。 【調査概要】調査対象：子育て情報メディア「KIDSNA」のSNS閲覧者調査期間：2019年11月28日～12月5日調査方法：インターネット調査有効回答数：68名以上